オープンシステムとは、必要な独自性を残しつつ、公開された仕様で、ネットワーク上でユーザーが自由に選んだ仕組みがつながり、そのユーザーの情報システムを形成することです。

この前提を基にIBM iのオープン化、近代化の手法とメリット、デメリット、その違いをわかりやすく解説します。

手法1:ハードウェアをPCサーバーに変える

    テレビ放送がアナログからデジタル化されたことは記憶にまだ新しいと思います。この移行時期となるアナログ、デジタル双方の配信期間は数年間ありましたが、その時期にはアナログ、デジタル双方を受信できるデュアルチューナーを備えたテレビ受信機が存在していました。

    デジタル放送に完全移行後はデジタルチューナーのみの機種が販売されるようになりましたが、IBM iやその稼働ハードウェアである「Power Systems」は、このデュアルチューナー搭載機に例えることができます。
    30~40年前のプログラムと最新の技術で作られたプログラムのどちらも作れますし、動かせるからです。

    この実情をご存じないIBM iの移行を推奨するベンダーはPower Systemsをアナログテレビのように考えられており、デジタルテレビのようにベンダーが捉えているPCサーバーへの置き換えを提案されていることが多く見受けられます。
    PCサーバーへの移行を否定はいたしませんが、ハードウェアが古い(古いと思い込んでいる)という理由のみでの置き換えは意味がなく、デメリットしかないと言えます。

手法2:プログラムを「Java」などの新しい言語に変える

    毎年、新語・流行語大賞やそれらに類するものが開催され、このような新語の中から定着したとみなされたものは数年に一度、『広辞苑』などに反映されます。言葉は生きていて時代とともに変化し、百年単位となると文法などにも影響が出てくるのが通常です。

    これは、プログラム言語にも同じようなことが言えます。廃れた言語は使われないので現状に合わせた変化はありませんが、今も使われている言語は時代とともに変化しています。IBM iで利用度の高い「RPG」も、初期のものと比べると記述の方法の変化や使う命令の増加などで、全く違ったものとなっています。

    RPG程歴史は長くはありませんが、「Java」も同様に25年くらいの歴史があり、さまざまな進化を遂げています。10~20年前のJavaで書かれたシステムは、一部ではレガシーと呼ばれ、それに反論するような記事がでていて、RPGや「COBOL」と同じような状態となっています。

    つまり、言語自体が問題ではなく、その当時に書かれたプログラムが古文書化し、現在においてなかなか読み解きにくいものになっている、ということが本質的な問題なのです。

    Javaに書き換えると、現時点ではその技術者の総数が市場全体から見るとCOBOL、RPGに比べると多いというメリットはあります。しかしながら、書き換えるだけですとシステムの機能には何も進歩がありません。
    費用対効果をどう考えるかが重要で、変更の少ないプラグラムの場合、ほとんどのシステムを書き換えることはデメリットとなります。
    言語が古いか新しいかは論点ではなく、書かれた内容が古く閉鎖的で何か具体的な問題になっていないか、を論点としなければならないのです。

    最後に、JavaはIBM iでもプログラム作成でき、動かせるということを加えておきます。

手法3:パッケージソフトウェアを導入する

    会計パッケージなどの小規模事業者向けのソフトウェアパッケージのコマーシャルは良く見かけると思います。このパッケージソフトウェアはユーザーとなる企業の規模やビジネスの内容、取引の範囲などを考慮し、さまざまな業務、業種に対応したものが販売されています。

    既存の古いシステムをパッケージソフトウェアで入れ替えることのメリットは、いちから新しいプログラムの開発などを行わなくて良いことにあります。
    オープン化を行うには有効な手法ですが、注意すべきは自社独自の業務に合わせたカスタマイズです。
    パッケージ導入のメリットは元々の機能をそのまま利用することで最大化されるため、自社の業務を棚卸しした上、どの細分業務がパッケージにマッチしているかを良く吟味して導入をしなければなりません。
    これを怠り、カスタマイズする内容が多すぎて、結局いちから作った方が良かったと後悔する企業も多いからです。

手法4:クラウドを意識してシステムの再構成を実施する

    自社にサーバーを置かないクラウドサービスの利用は、一般的に浸透しました。また、自社サーバーにパッケージソフトウェアを導入するのではなく、クラウド上にある業務システムのサービスを利用して自社システムに組み込むことも、営業管理や人事をはじめとした業務分野で多くの企業が使うようになってきています。

    更に現在は、もっと細かい業務機能をサービス化したり、IT分野ではない企業がネットワーク上に自社の業務機能とつなげる標準化したソケットのようなものを準備したりしており、それらをつなぎ合わせて自社に合ったシステムを組む、というようなことが進んできています。

    これらは、企業間にまたがるシステムや、デジタルトランスフォーメーション(DX)を含みビジネスの変化による変更が多いシステムなどに適用するとメリットがあります。
    DXを支える既存システムの再構成という意味では一番マッチしている手法です。
    逆に、社内に閉じた変更の少ないシステムをこれに置き換える必要はありません。

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